サポート詐欺
サポート詐欺とは、その名のとおり偽の警告をパソコン画面上で提示し、迷惑ソフトウェアのインストールや購入を迫るといったオンライン詐欺の一つです。OSやセキュリティソフトウェアからの通知を装った表示が多くみられます。またスマートフォンでも偽警告が発生しておりますので注意しましょう。
対処方法
パソコンに見慣れない警告画面が突然表示されても、慌てず落ち着いて確認をして以下の対応をとりましょう。
・日本語が不自然などの不審な点がないか確認してください。
・警告画面に表示されている連絡先に電話やメールをしないでください。
・警告画面で薦められたソフトウェアやアプリケーションをダウンロードしないでください。
・警告画面を表示するブラウザーを閉じてください。
・端末にインストールしてあるセキュリティソフトウェアでウイルス検索を行い、パソコンの状態を確認してください。
【参考リンク】
パソコンに偽のウイルス感染警告を表示させるサポート詐欺に注意
フィッシング詐欺
実在する企業や金融機関などを装ったメールやウェブサイトを使い、個人情報(例えば、IDやパスワード、クレジットカード番号など)を不正に取得する手口です。一見して本物のように見える巧妙な偽サイトが問題になっています 。
対処方法
・アクセス先のURLを確認すること
アカウント情報などを入力するWebサイトにアクセスする場合は、普段利用しているブラウザーのブックマークの正しいアドレスを記録して、毎回、そのブックマークからアクセスするようにするなど、常に正規のページにアクセスすることを心がけましょう。
・通常と異なる手順を求められたら注意すること
金融機関などの名前で送信されてきた電子メールの中で、通常と異なる手順を要求された場合には内容を鵜呑みにせず、金融機関に確認することも必要です。電話をかける場合には必ず正規のWebサイトや金融機関からの郵便物などで連絡先の電話番号を調べるようにしてください。
【参考リンク】
一般社団法人 日本データ通信協会の「迷惑メール相談センター」のページには、迷惑メールなどの注意喚起などの情報が逐一紹介されています。自身にきたフィッシング詐欺と思われる内容を確認してみましょう。
ワンクリック詐欺
ワンクリック詐欺は特定のリンクやボタンを一度クリックしただけで、有料サービスを利用したと偽る詐欺手口です。ウェブサイトや電子メールで、「あなたのデバイスが感染しました」や「特別なオファーを受け取るにはこちらをクリック」といったメッセージが表示されるケースも見受けられます。
リンクをクリックすると、有料サービスの契約が成立したとして偽りの請求書が表示され、支払いを求められることがあります。
対策
ワンクリック詐欺から身を守るためには、怪しいリンクやボタンをクリックしないことがポイントです。信頼できないサイトやメールにアクセスした際は、すぐにブラウザを閉じるか、デバイスを再起動してください。
最新のセキュリティ対策ソフトをインストールし、定期的に更新しましょう。オンラインでの支払いについては、信頼性の高い決済方法のみを使用するのがおすすめです。不審な請求が届いた場合は、直ちに警察や支払い先の会社へ報告しましょう
【参考リンク】
総務省【国民のための サイバーセキュリティサイト】「ワンクリック詐欺とは?」
なりすましメール
なりすましメールは悪意のある第三者が銀行やインターネット販売サイトなどを装った偽物のメールのことで、本文に記載されたリンクから偽装サイトにアクセスするように誘導し、住所や電話番号、口座番号、パスワードなどを盗み取ることを目的としています。
以前は電子メールへ届くことが一般的でしたが、最近ではSNSやLINE、TwitterやFacebookなどのSNSを利用したなりすましメールなど、手口のバリエーションが増すとともに巧妙さも増しています。
対策
・正しいメールアドレスかURLかを確認してください。
・メールのリンクやファイルを安易に開かないでください。
・少しでも怪しいメールだと感じたらすぐに削除してください。
【参考リンク】
一般社団法人 日本データ通信協会 迷惑メール相談センター「迷惑メールの概要について 詐欺・なりすましメール」
ランサムウェア
ランサムウェア(Ransomware)とは、パソコンにウイルスを感染させ、パソコン内のファイルを暗号化して使用不可能にさせます。そのファイルを回復させると称して金銭(身代金)を要求するという悪質な行為をします。ランサムウェアによって暗号化されたファイルを元に戻すのは極めて困難な上、身代金を支払ってもファイルが元に戻る保証はありません。
対策
・不正アクセスをさせない
定期的なデータのバックアップや市販のウイルス対策ソフトを活用するなどして、十分な予防対策を講じてください。また、利用しているOSやアプリケーション、VPN機器をはじめとするネットワーク機器等について、既知の脆弱性に対して適切にパッチ等が適用されているか、パスワード等が脆弱な設定になっていないか、不要なサービスを無効化することはできないかなどについても、積極的に確認してください。
【参考リンク】
警視庁「ランサムウェア被害防止対策」
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